【Uber Eats がおすすめ】飲食店向け・初期費用0円で始めるフードデリバリー【必要なのは端末代だけ!】

noshiftデリバリーワーク編集部

フードデリバリーを使うのってなんだか難しそう。新しいことを始めるためのお金に余裕はないし…。

そんな理由でフードデリバリーの導入を躊躇しているお店の方はいませんか?

実は、フードデリバリーってそんなに難しくないし、費用も少額で導入できるんです。

この記事では、フードデリバリーが対象エリアの確認方法や、サービス会社別の導入費用について解説しています。

配達手数料についても会社別に比較紹介しているので、フードデリバリーの導入を検討している方は是非チェックしてください!

目次
  1. まずはフードデリバリーが使えるかどうか調べる
  2. Uber Eats 以外におすすめなのは出前館
  3. すでに開業しているなら導入ハードルはかなり低い
  4. 新規開業でも150万円程度の資金があればOK
  5. まだ動画をみていない方へ
  6. フードデリバリー導入のまとめ

まずはフードデリバリーが使えるかどうか調べる

各デリバリー会社には利用可能エリアが設定されている

出店可能エリアは各デリバリー会社のHPで確認できます。
出店可能エリアは各デリバリー会社のHPで確認できます。

フードデリバリーはどこでも利用できるわけではなく、各デリバリー会社が設定した対応エリア内のお店だけが導入できます。

例えば、「Uber Eats が利用可能だからと言って出前館も導入できる」とは限りません。

下記リンクから、各サービスの利用可能エリアの検索ができるので初めに確認してみましょう。

フードデリバリーは基本的に4社から選ぶ

Uber Eats が利用可能なら必ず契約する

フードデリバリーのイメージが付きにくい方は、とりあえず問い合わせてみるのもアリ。
フードデリバリーのイメージが付きにくい方は、とりあえず問い合わせてみるのもアリ。

フードデリバリーを導入する場合、ネームバリューがあり利用者が多い「Uber Eats」は絶対に外せません。

第二候補として検討されるサービスは全国で利用可能な「出前館」と「menu」。

丁寧な仕事で人気が高い「Wolt」は、まだ利用できない地域も多いですが導入可能エリアであれば検討の余地ありです。

他にも利用可能なデリバリーサービスはありますが、サービス自体が小規模だったり配達エリアが限定されていたりするので、利用者数は少なく検討するとしても優先度は低めです。

大手サービスを導入した後、販路拡大を狙う状況になってから選択肢に加えるのがおすすめです。

Uber Eats のレストラン登録方法は別ページで手順を説明していますので参考にしてください。

各フードデリバリーサービス導入利用にかかる費用について

複数のサービスを導入するとその分受注端末は多くなる。
複数のサービスを導入するとその分受注端末は多くなる。

フードデリバリーは料理を利用者へ配達サービスですが、サービス会社ごとに初期費用や配達手数料に違いがあります。

デリバリーの手数料は大体30~40%ですが、ここに税金10%が加算されるので、決済手数料が掛かる出前館は50%近い手数料になります。

フードデリバリー各社の導入費用と手数料 一覧
デリバリー会社Uber Eats出前館menuWolt
加盟金 (導入時のみ)5万円2万円5万円なし
受注端末代1,500円/15週1,200円/毎月無料貸し出し33,000円
月額利用料0円0円0円0円
デリバリー手数料35%40%35%30%
テイクアウト手数料12%10%13%20%

※どのサービスも自前タブレットで受注可能、その場合はもちろん端末費用はかかりません。

※加盟金(導入時のみ)が必要なUber Eats・出前館・menuは、現在期間限定キャンペーンで加盟金0円となっていますが、表の金額はキャンペーンを考慮していません。

Uber Eats 以外におすすめなのは出前館

配達員が多く安定したサービス提供が見込める

出前館は1件あたりの報酬がUber Eats より高めなので、配達員から人気があります。

そのため、他のサービスと比べると待機している配達員が多く、スムーズな配達業務が期待できます。

デリバリーサービス会社によっては、配達員不足で受注がストップすることもあるので、待機している配達員が多いのはかなりのメリットです。

ただし、店舗が負担する配達手数料は他のサービスと比べると高めなので、導入する場合は利益率が低くなるのを考慮して売価設定を行いましょう。

配達員の質も徐々に上昇傾向にある

ドライバーアプリが新しくなり自動差配機能が実装されサービスの質が向上した。
ドライバーアプリが新しくなり自動差配機能が実装されサービスの質が向上した。

以前の出前館は、配達員の受注方法が早押しだったため、外部アプリを使って常に複数件の受注を維持するマナーの悪い人が多数いました。

そのため、無理な受注を行うあまり、店舗の受け取りや配達時間に大幅な遅延が発生することも度々ありました。

しかし、自動差配機能が実装されたことにより完全な早押しではなくなったため、大幅な遅延は確実に少なくなってきました。

また、出前館は配達中に料理をこぼした場合、配達員は報酬が貰えないので丁寧な対応にも期待できます。

すでに開業しているなら導入ハードルはかなり低い

加盟料・端末代のほかには包材費くらいしか掛からない

包材費は高額です。使用する容器の種類はできる限り絞りましょう。
包材費は高額です。使用する容器の種類はできる限り絞りましょう。

新規出店を行うならともかく、現在すでに営業している飲食店なら、先に説明した通り費用はほぼかかりません。

テイクアウトを行っているお店の場合は、端末代のみでフードデリバリーアプリに掲載できると言っても過言ではありません。

※サービスによってはアプリ掲載写真の料金を請求される場合もありますが、自分で写真を用意すれば費用は掛かりません。

ただ、料理を入れる包材(パック)は配達に耐えれるものにする必要があるので、その費用はケチらないようにしましょう。

自社配達を行うのはおすすめしない

Uber Eats は注文をアプリで受けて、お店のスタッフが配達パートナーの代わりに配達を行うことも可能です。

店舗スタッフが配達を行えば、手数料が安くなるうえ配達料も貰えるので一見お得なようにも見えます。

しかし、人件費だけでなく車両代に燃料費、車両保険料や整備費用も考慮すると決して安くありません。

すでに車両の準備があるお店を除いて、新たに車両を購入してまで行うのは、デリバリー売り上げが月200万円を超えるようになってからにしたほうが無難です。

配達車両がどういうものか気になる方はチェック!

新規開業でも150万円程度の資金があればOK

ゴーストレストランなら店舗の場所にこだわらなくてもいい

一般的な飲食店の場合、立地の善し悪しで売り上げが大きく左右される場合が多いが、ゴーストレストランの場合はそうとは限りません。

立地が悪くても配達員が受け取りに来れるのであれば問題ないので、裏路地やビルの2階など家賃の安いところで開業ができます。

設備によっては、マンションの一室でも営業が可能なので、一般的な飲食店と比べると大幅な初期費用の削減が可能です。

間借り店舗なら50万円あれば開業可能

夜or昼だけ営業しているお店が閉めている時間だけ借りて営業することを間借りという。
夜or昼だけ営業しているお店が閉めている時間だけ借りて営業することを間借りという。

店舗タイプによっては初期費用をかなりおさえることができるのがゴーストレストランの魅力

営業場所を間借り店舗にすれば、50万円程度の資金でも開業可能になります。

ゴーストレストランについては下記リンク先で詳しく解説しているので、興味のある方は是非チェックしてみてください。

まだ動画をみていない方へ

フードデリバリーを難しく考える必要はない

イートインの注文は来店客がしますが、フードデリバリーでは端末に注文が入ります。

イートインの料理は食器で提供しますが、フードデリバリーでは必ず包材で提供します。

イートインの料理は基本的に調理後すぐ食べられますが、フードデリバリーでは10分~30分後に食べられます。

もちろん、厳密に言えば色々と考えなければいけないことはありますが、単純に考えればそれだけの違いです。

逆に、飲食店の経営はやることや気を付けることが多く簡単とは言えません。

売り上げが下がってきたのでフードデリバリーを導入してみようという方は、一度下記リンク記事をチェックしてみてください。

利用者の囲い込みが一番重要

割と立地が良く、接客対応や料理の味が良ければある程度の売り上げが見込める飲食店とは違い、デリバリーアプリではどの店も見え方は一緒です。

そのため、フードデリバリーでは新規利用者の獲得とリピーターの育成が一番重要です。

フードデリバリーでは、リピーターが増えれば安定した売り上げが確保しやすくなるので、経営がグーンと楽になります。

逆に、いくら新規客獲得に力を入れても、リピーターが増えなければ継続的な売り上げの底上げにはなりません。

リピーター率が驚異の7割というお店にインタビューさせていただいた動画と記事を貼っておきますので、売り上げを少しでも上げたいお店の方は絶対にチェックしてください!

【Uber Eats】リピーター率脅威の7割!導入初月売り上げ100万円を達成したお店にインタビューしました。【フードデリバリー】

フードデリバリー導入のまとめ

フードデリバリーが原因で赤字になることは絶対にない

フードデリバリー導入には加盟金や端末費用は必要ですが、万一注文が来なかった場合でも毎月のロイヤルティのようなものはないので、お店の負担は限りなくゼロに等しいです。

配達手数料は売り上げから支払われるので、売価設定を間違わなければ必ずプラスになります。

現状より少しでも売り上げが欲しい、新しい販路を開拓したいと思ってるなら導入して損はありません。

フードデリバリーは導入も解約も簡単

もし、「注文があまりこないから、フードデリバリーをやめたい!」と思った場合でも、簡単な手続きで止めることができます。

しかも、フードデリバリーサービスに解約金や違約金はないので、端末代の残金があれば話は別ですが基本的に追加費用は発生しません。

受注端末を自分で用意すれば加盟金だけで導入ができ、もし止めたくなったらいつでも受注を停止できる。

それなのに、今までなかった販路で受注が取れる可能性があるならやらない手はないと思います。

ローリスクでお店の売り上げ増加が見込めるフードデリバリーに興味が出たら、是非各デリバリー会社に問い合わせをしてみてください!

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